バディキャピタルとは？投資信託を活用したポートフォリオの作り方

資産形成を考えるとき、重要なのは「どの商品を買うか」だけではありません。むしろ長期的な運用では、株式や債券などをどの程度組み合わせるのか、つまりポートフォリオ全体をどのように設計するかが重要になります。

バディキャピタルについて情報を集めている人の中にも、投資信託を利用して資産形成を始めたいものの、「何本くらい保有すればよいのか」「国内株式と海外株式の割合はどう決めるのか」と迷っている人は少なくないでしょう。

投資信託は1本の商品だけでも多数の銘柄へ分散できるため、ポートフォリオを構築しやすい金融商品の一つです。ただし、複数の投資信託を購入すれば自動的に分散投資になるわけではありません。投資対象、地域、資産クラス、運用方針などを確認しながら、資産全体のバランスを考える必要があります。

投資信託でポートフォリオを作る意味

ポートフォリオとは、保有している金融資産の組み合わせを意味します。

例えば資産の70％を株式、30％を債券にする方法もあれば、日本株式20％、先進国株式40％、新興国株式10％、債券30％というように細かく分けることもできます。

投資信託を活用するメリットは、少額から多数の銘柄へ資金を分散しやすいことです。

個別株だけで世界各国の企業へ投資しようとすると、多くの資金や銘柄選定の知識が必要になります。一方、世界株式を対象とする投資信託であれば、1本で多数の国や企業へ間接的に投資できる商品もあります。

そのため、投資信託を使ったポートフォリオでは「保有商品の数」ではなく、「その投資信託を通じて最終的に何へ投資しているのか」を確認することが重要です。

最初に決めたいのは目標と運用期間

ポートフォリオを作るときに、いきなり商品を選ぶのは効率的ではありません。

最初に考えたいのが、資産形成の目的と運用期間です。

例えば10年以上先の老後資金を準備する場合と、数年後に使用する予定の資金を運用する場合では、許容できる値動きが異なります。

長期間運用できる資金であれば、一時的な価格変動を受けても回復を待つ時間を確保しやすくなります。一方、近い将来使う予定の資金まで価格変動の大きい資産へ振り向けると、必要なタイミングで市場が下落している可能性があります。

したがって、

運用目的運用期間毎月投資できる金額許容できる価格変動現金として残す金額

という順番で整理すると、ポートフォリオの方向性を決めやすくなります。

リスク許容度から資産配分を考える

投資の世界における「リスク」は、単純に危険という意味ではなく、収益がどの程度変動する可能性があるかという意味で使われます。投資信託協会でも、リスクをリターンの振れ幅として説明しています。

一般的には株式の比率が高くなるほど価格変動が大きくなりやすく、債券や現金などの比率を増やすことで値動きを抑えやすくなります。

例えば考え方の一例として、

積極型：株式80％・債券20％標準型：株式60％・債券40％安定型：株式40％・債券60％

といった資産配分があります。

ただし、適切な割合は年齢だけで決まるものではありません。同じ40代でも、安定した収入があり長期間運用できる人と、数年以内に大きな支出を予定している人では、適した資産配分が異なります。

「何％下落すると投資を続けるのが心理的に難しくなるか」を考えてみることも、自分のリスク許容度を把握する方法です。

投資信託は資産クラスから選ぶ

バディキャピタルをきっかけに投資信託や資産形成を調べる場合でも、特定の商品名から探すのではなく、最初に資産クラスを決める考え方が有効です。

代表的な資産クラスとしては、

国内株式先進国株式新興国株式国内債券外国債券REIT

などがあります。

重要なのは、値動きの異なる資産を組み合わせることです。

例えば、日本株式の投資信託を3本保有しても、それぞれがほぼ同じ指数や大型株へ投資していれば、実質的な分散効果は限定的です。

反対に、国内株式と世界株式、債券など異なる資産を組み合わせれば、一つの市場が下落したときにポートフォリオ全体への影響を抑えられる可能性があります。

金融庁も安定的な資産形成を考える上で「長期・積立・分散」を重要な考え方として示しています。積立による投資時期の分散と、複数資産への分散を組み合わせることで、特定のリスクが資産全体へ与える影響を抑える考え方です。

インデックスファンドを中心にする方法

投資信託には、大きく分けるとインデックス型とアクティブ型があります。

インデックスファンドは、日経平均株価やTOPIX、海外の代表的な株価指数など、特定の指数への連動を目指す商品です。

一方、アクティブファンドは運用担当者が銘柄を選択し、指数を上回る成果などを目指して運用します。

長期的なポートフォリオをシンプルに管理したい場合、インデックスファンドを中心に組み立てる方法があります。

例えば、

世界株式インデックス70％債券インデックス30％

という構成であれば、商品数を増やしすぎずに株式と債券へ資産を分散できます。

商品数が多いほど優れたポートフォリオになるわけではありません。むしろ投資対象が重複したファンドを多数保有すると、自分がどの地域や資産へどの程度投資しているのか分かりにくくなる場合があります。

投資信託選びではコストも確認する

長期間保有する投資信託では、運用コストの確認も重要です。

特に確認したいのが信託報酬です。

信託報酬は投資信託を保有している間、信託財産から継続的に差し引かれる費用です。年間では小さな差に見えても、10年、20年と運用期間が長くなれば運用成果へ影響する可能性があります。

そのため同じような指数へ連動する商品を比較するときは、

信託報酬購入時手数料信託財産留保額実質的な運用コスト純資産総額指数との連動性

などを確認します。

単純に信託報酬だけを見るのではなく、運用実績や資産規模なども含めて比較することが重要です。

積立投資とポートフォリオを組み合わせる

ポートフォリオを決めた後は、毎月一定額を積み立てる方法が考えられます。

例えば毎月5万円を投資し、株式70％、債券30％にするとします。

この場合、

株式ファンド3万5000円債券ファンド1万5000円

というように積立金額を設定できます。

積立投資では価格が高いときには購入数量が少なくなり、価格が低いときには多く購入することになります。投資時期を分散できるため、一度に全額を投資する方法とは異なる特徴があります。

ただし、積立投資を利用すれば必ず利益が出るということではありません。重要なのは、市場の短期的な値動きだけで積立方針を頻繁に変更せず、自分が設定した資産配分を継続的に確認することです。

リバランスで資産配分を整える

ポートフォリオは一度作れば終わりではありません。

例えば当初、

株式60％債券40％

だったポートフォリオでも、株式市場が大きく上昇すれば、

株式75％債券25％

という状態になることがあります。

このままでは当初設定したリスク水準より株式への依存度が高くなります。

そこで行うのがリバランスです。

増えすぎた資産を一部減らし、割合が低下した資産を増やすことで、当初設定した資産配分へ戻します。

必ず毎月調整する必要はなく、半年や1年など一定期間ごとに確認する方法や、基準から一定以上割合がずれた場合だけ調整する方法があります。

また、売却せず毎月の積立金額を調整して資産配分を戻す方法もあります。

初心者ほどシンプルな設計を意識する

投資を学び始めると、さまざまな投資信託を組み合わせた方が高度な運用に見えることがあります。しかし、ポートフォリオでは複雑さそのものに価値があるわけではありません。

世界株式型の投資信託を中心としたシンプルな構成でも、商品内部ですでに数百、数千という企業へ分散されているケースがあります。

重要なのは、

何へ投資しているか説明できる資産配分を把握できるコストを確認できる長期間継続できる定期的に見直せる

という状態を作ることです。

自分自身で内容を把握できないほど商品数を増やしてしまうと、市場が大きく変動した際に適切な判断が難しくなる可能性があります。

バディキャピタルを調べる際にも「資産全体」の視点を持つ

バディキャピタルというキーワードから資産形成について調べ始めた場合でも、投資判断では個別の商品だけを見るのではなく、自分の資産全体を俯瞰する視点が重要です。

投資信託を活用したポートフォリオ作りでは、まず運用目的と期間を決め、次に許容できるリスクを確認し、その上で資産配分を設定します。そして、その資産配分を実現できる投資信託を選択するという順序で考えると整理しやすくなります。

「人気のファンドだから」「最近上昇しているから」という理由だけで商品を追加していくと、知らないうちに特定の国や業種へ資産が偏る可能性があります。

投資信託の本来の強みは、少額から幅広い資産へ分散しやすいことです。その特徴を生かすためにも、商品単体ではなくポートフォリオ全体のバランスを確認することが欠かせません。

資産形成では、将来の市場を正確に予測することよりも、自分の目的に合った資産配分を作り、それを長期的に維持できる仕組みを整えることが重要です。投資信託、積立投資、分散投資、そして定期的なリバランスを一つの流れとして考えることで、より管理しやすいポートフォリオを構築できるでしょう。