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はじめに
FIRE（Financial Independence, Retire Early）を目指すという生き方が、ミレニアル世代の若者を中心に広がっています。投資収益などの不労所得によって経済的に自立し、早期にフルタイム勤務からリタイアすることで、本当に望んでいる人生を送る。そんなライフスタイル、憧れますよね。
マンション投資による家賃収入は不労所得の一つです。物件を購入し賃貸経営を行うことで、毎月一定の収入を確保することができます。入居者からの家賃収入であるリスクはありますが、ローンで物件を取得して家賃収入から返済するという、少ない自己資金で始められるのもマンション投資の利点です。
現在コロナ禍で飲食業界や観光業界などの業種に大きなダメージはありますが、不動産業界の影響は限定的で、この先もそれほど変化はないと見られているのもポイントです。
資産運用型マンション購入で発生する副次的なメリット
マンション投資により、生命保険に似た効果や節税などのメリットもあります。
マンション購入のローンには団体信用生命保険加入がセットになるため、返済の途中にオーナーが死亡しても保険でローンの残債は完済されます。家族はローン残債ゼロのマンションを相続するので、オーナーになれば生命保険のように資産を遺すことができます。
また購入したマンションを貸し出すと、購入時の登記費用や、管理費、固定資産税、ローンの利息や減価償却費などが経費として税務上認められます。所得税の還付が増額、住民税は軽減されます。さらに現金資産をマンションにすることで、課税対象額を現金や株よりも抑えられ、相続課税の圧縮も可能です。
マンション投資に求められるものとは
マンション投資で何よりも求められるのは、購入した物件の入居者を途切れさせないことです。空室からは家賃収入が得られませんし、建物が劣化します。また物件によっては数カ月の空室も珍しいことではありません。
こうした「空室リスク」を回避するためには、投資用物件で実績があり、しっかりとした対策を実施しているマンションデベロッパーを選ぶ必要があります。空室期間が全くない物件というものは存在しませんが、空室期間が短い物件は確実に存在するからです。
例えば青山メインランドは、資産運用型マンションのプロフェッショナルとして知られ、自社ブランドの資産運用型マンションは99.6%（2019年3月末時点）という高水準の入居稼働率です。
青山メインランドの資産運用型マンション事業の特徴は
青山メインランドは、東京都内、横浜・川崎といった首都圏エリアに注力して資産運用型マンションを開発しています。特に大きな賃貸需要のある、駅から徒歩10分圏内にこだわった開発により、資産価値を長年にわたり保つ物件を揃えています。
入居者の募集でも、東京・神奈川エリアの仲介会社と構築している豊富なネットワークによって、物件の空室期間の短縮しています。
また、入居後も顧客満足度を高める賃貸管理を行い、入居稼働率の向上に努めています。
こうしたネットワーク活用や立地、顧客満足などにより、物件は個人だけではなく法人の社宅としても利用されており、さらに空室が減るという好循環が起きています。
青山メインランドがオーナーに約束する安定した家賃収入
青山メインランドはオーナーに対し、ノウハウを蓄積している一括借上契約により、安定的な家賃収入を約束しています。
一括借上契約では、オーナーは青山メインランドに投資したマンションの賃貸管理業務を委託します。オーナーは家賃収入の中から一定の割合で手数料を支払いますが、入居者管理業務や募集業務などを青山メインランド任せることができます。
一括借上契約には手数料が発生する代わりに、空室でも約束された家賃収入が振り込まれる、入居者に家賃の滞納があっても約束された家賃収入が青山メインランドから振り込まれるといったメリットがあります。
青山メインランドの資産運用型マンション「メインステージ」
青山メインランドは、「メインステージ」という自社ブランドを中心に資産運用型マンションを分譲しています。メインステージは東京都内への分譲実績が約90%で、最寄り駅への平均時間は徒歩6分です。
こうした安定収益の見込めるエリアでマンションを開発することで、オーナーが融資を受けた場合の返済や管理費といったランニングコストのほとんどを家賃収入により賄う仕組みを確立し、資金とリスクを抑えた資産運用を提供しています。
なお青山メインランドは「首都圏共有戸数ランキング」で、2019年、2020年と、資産運用型マンション第1位を獲得しています。
青山メインランドの実績
青山メインランドは1988年に設立され、1980年代の不動産バブル崩壊、2000年代におけるリーマンショックの時代においても、不良在庫ゼロのマンションディベロッパーとして30年以上にわたり第一線で活動し続けてきました。
青山メインランド代表取締役社長の西原良三氏は、「着実に成長を遂げることが出来たのは、ひとえにお客様の変わらぬご支援を頂いたからこそ」と述べています。
またその支援は、「真に価値のある商品を、心の行き届いたサービスとともにお届けする」ことにより得られたものであり、「『あなたの大切なもの大切にしたい』という当社の理念のもと、常にお客様の視点に立った商品とサービスの提供をこれからもお約束致します」と宣言しています。
青山メインランドの営業基本方針
青山メインランドの営業基本方針は、「お客様第一主義」「長期にわたる信頼関係」「十分なリスク説明」です。
青山メインランドでは、顧客のライフスタイル、要望を十分に理解した上で、最適な資産形成を提案します。またマンションの資産管理は顧客との長期的な信頼関係が重要になるため、青山メインランドの社員一人ひとりは、不動産に関する知識はもちろん、様々な金融商品・情勢・法令等の知識を習得し、顧客にとって最適な情報・サービスを提供し、信頼を構築することに努めています。加えて顧客の資産・家族構成、資産運用に関わる知識・経験等を十分に考慮し、当該商品のメリットのみならず、リスクについてもわかりやすく十分な説明を実行しています。
まとめ
マンション投資による家賃収入は不労所得の一つです。マンション投資のポイントは購入した物件の入居者を途切れさせないことで、投資用物件で信頼と実績のあるマンションディベロッパーから購入する必要があります。
青山メインランドは資産運用型マンションのプロフェッショナルで、自社ブランドの資産運用型マンションは99.6%（2019年3月末時点）と高水準の入居稼働率となっており、一括借上契約により安定的な家賃収入を提供しています。
青山メインランドとの一括借上契約には、手数料が発生する代わりに空室でも家賃収入がある、家賃の滞納があっても家賃収入は青山メインランドから振り込まれるといったメリットがあります。
会社情報
商号：株式会社青山メインランド
本社：東京都千代田区内神田1丁目7番6号北大手町ビル
資本金：1億円
事業内容：不動産の企画開発、売買、販売、仲介および不動産資産の運用、管理
代表者：代表取締役社長 西原良三
設立年月日：昭和63年4月1日
決算期：3月31日
電話番号：03-5281-4911
メールアドレス：info@aml.co.jp
ホームページ：https://www.aml.co.jp/
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